Gyrotron for nuclear fusion : 実は日本とロシアでしか作れない！
il ne peut être fabriqué qu’au Japon et en Russie !
kann es nur in Japan und Russland hergestellt werden!
it can only be made in Japan and Russia!
其實只能日本和俄羅斯造！
ーキープレーヤーは、京都大学発のスタートアップー
ー京都フュージョニアリングのマイクロ波加熱装置ー
日経ビジネス電子版掲載記事から、お届けします。
核融合炉の最先端技術：
世界各地で核融合炉の実証実験が進む。
実は、「日本とロシアにしか最先端技術がない重要な装置」がある。
日本のキープレーヤー：
京都大学発のスタートアップ・京都フュージョニアリングだ。
企業としては新興である。
しかし「核融合研究のレジェンド教授が経営陣に参画している」のだ。
金融機関や日本政府が、この巨額な必要資金を支援している。
京都フュージョニアリング：
日本の核融合関連で熱視線を浴びているのは、京都フュージョニアリング（東京・千代田）だ。
設立5年目にして、累計122億円の資金を調達した。
既に先進各国の研究機関から、先端機器を受注している。
「ジャイロトロン」マイクロ波加熱装置：
多くの方式で核融合を起こすのに欠かせない装置なのだ。
世界でも日本とロシアでしか、最先端品を製造する技術がない。
（写真＝京都大学提供）
京都フュージョニアリングの経営者：
京大出身の長尾昂氏（右）が社長。
京大元教授で核融合研究の第一人者小西哲之氏（左）が共同創業者だ。
核融合研究の第一人者として40年にわたり知見を積み重ねてきた。
開発拠点は京大宇治キャンパス：
研究拠点は、京大宇治キャンパス内にある。
ディープテック（先端技術）での産学連携を進めている。
京都フュージョニアリングの事業：
京都フュージョニアリングは、「核融合炉機器の開発とエンジニアリング」を手掛けている。
世界では、核融合研究や発電実証段階が進行中。
京都フュージョニアリングは、ハイテク機器や技術を、世界中の研究機関から受注している。
米MIT：コモンウェルス・フュージョンシステムズ
CFSはプラズマ生成技術に特化：
CFSは、2021年18億ドル（2500億円）調達した。
CFSでの開発は、核融合を起こすためのプラズマ生成技術などに特化している。
京都フュージョニアリング製を発注：
しかし、発電用主要機器製造やシステム構築を、CFSのみで作製出来ない。
このため、京都フュージョニアリングが作製、納品しているのだ。
ジャイロトロンの原理とは：
主流の磁場閉じ込め方式で重水素と三重水素（トリチウム）を反応させ核融合を起こす。
分子は温度を上げるほど高速で動く。超高温プラズマ状態では、原子核と電子は分かれて飛び回る。
原子核は陽子によるプラス電気を持っているので、原子核同士が近づくと反発する。
原子核同士を衝突させ、核融合：
「この抵抗する力に打ち勝って原子核同士を衝突させる」と、核融合が生じるのだ。
別の元素ヘリウムが生成される際にも、膨大なエネルギーが出る。
ここで、「原子核同士をぶつけるために一段と加熱させる」のが、ジャイロトロンなのだ。
https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00332/062200061/
Gyrotron pour la fusion nucléaire : En fait, il ne peut être fabriqué qu’au Japon et en Russie !
-Les acteurs clés sont des startups de l’Université de Kyoto-
-Kyoto Fusioneering fabrique un appareil de chauffage à micro-ondes-
Nous vous livrerons à partir de l’article publié dans la version électronique Nikkei Business.
Gyrotron für die Kernfusion: Tatsächlich kann es nur in Japan und Russland hergestellt werden!
-Die Hauptakteure sind Startups der Universität Kyoto-
-Kyoto Fusioneering stellt Mikrowellenheizgerät her-
Wir liefern aus dem Artikel, der in der elektronischen Version von Nikkei Business veröffentlicht wurde.